次世代型BCP対策システム

Profileプロフィール

日本にＢＣＰが浸透するより以前から、独自の「災害対策の概念」を構築し、現在では「実効性がある先進的ＢＣＰの概念」を軸に数々の有名企業へのコンサルティング実績を持つ。 未だ主流のままの「原因事象想起」のスタイルを根本的に転換し、「結果事象想起」のインデックスを独自に作成。 その手法は多くの企業の共感を得ており、また、これまでのＢＣＰの概念では「ただの理想論」と思われていた「外部組織との連携」までをコンサルティングの中で実現してゆき、ＢＣＰの実効性を更に現実的なものへの昇華させている。 備蓄品にも精通しており、今では業界の常識にもなっている「帰宅支援セット」の発案者でもある。 現在も「帰宅支援セット」の概念は最先端をゆき、内容選定にお困りだった企業から高い評価を得ている。

安否確認システムの概念

このシステムは、これまでの「安否確認システム」の概念に不足していた要素を塚田氏監修の元で具体化したものである。 これまでの安否確認システムは「震度５強以上で自動発報」などのトリガーしかなく、2018年に日本中を困らせた「風水害」はその対象では無かった。 また、一度自動発報されてしまうと、その後は集計しかされなかった為、特に風水害に起こりやすい「時間の経過と共に変化する被害拡大」を察知して自動発報する仕組みは存在しなかった。 このシステムは、日本中の災害情報を24時間365日体制で監視するオペレーターが顧客に代わって発報する仕組みで、地震、台風、豪雨、テロ等、原因事象の種類に拘わらず「広域にわたり従業員に被害が起こるかも知れない事故や災害」の発覚と共に発報される仕組みになっている。 その為、豪雨の様に「時間と共に被害が拡大する恐れがある災害」の時には「一定時間ごとに自動発報する」事が可能で、例えば「13時は何とも無かった者が、14時は身動きできない状態でいる」等の情報が本部で収集できるという事だ。 また、避難誘導システムを併せ持ち「帰宅支援」「避難支援」をスマートフォンの画面で確認できるほか、仮に地図データが取り込めない状況にあっても、ＡＲ技術を活用した仕組みで、スマートフォンの画面に目的地の方向と距離が常に表示できるというものだ。 さらに、オプション機能として「自社のＢＣＰマニュアル」を組み込む事が可能で、その際は「塚田式ＢＣＰ」のインデックスの概念を取り込んだ仕組みを利用できる為、現在各企業が策定しているＢＣＰと紐づける事で「結果事象想起型ＢＣＰ」を組み込む事も可能となる。 これらの機能は、あらゆる災害に対応する為に必要であるにも関わらず「業界初」の機能で、今後の各社のＢＣＰの改善にも必ずお役に立てるシステムである。